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元・保険外交員がオススメする見直したい「保険の種類」ランキングTOP5  

近年は「保険の見直し」という言葉がすっかり定着しましたね。

 

背景には、FP(ファイナンシャルプランナー)に相談できる保険ショップやインターネット上で保険に関する説明を読んで自分で保障を組み立てられるサービス(ネット生保や比較サイトなど)の普及があります。

 

こうしたサービスのCMなどの効果もあって「ライフステージに合わせて必要な保障を過不足なく準備することが大切だ」という意識を持っている方が随分増えたのではないでしょうか?

 

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保険料などの固定費の削減は節約の効果が大きい事もあって、益々注目を浴びる「保険の見直し」ですが、一口に保険と言っても、その対象は様々です。

 

テレビでCMを見ない日はない自動車保険やがん保険をはじめ、生命保険や火災保険、就業不能保険など、世の中には様々なジャンルの保険があります。

 

「保険の見直し」の効果を最大にする為には、こうした保険の種類を理解して、「見直しによる節約効果が大きい保険」や「必要な保障が変化しやすい保険」を優先的に見直すことが大切です。

 

この記事では元・保険外交員の私がオススメする「優先的に見直したい保険」をジャンルごとのランキング形式で解説します。どうぞ最後までお付き合いください!

 

 

5位 医療保険は常に最新にしておくべき?

 

 

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「日帰り入院に対応しました!」とか「短期入院が増えているから1日目から!」とかどんどん新しくなる医療保険ですが、常に最新のものにしておく必要はあるのでしょうか?

 

私の答えは、これは「NO!」なぜなら、コストの割に「もしもの時」への影響がそこまで大きくないからです。

 

例えば日額5000円の入院保障が受け取れる基準のが「日帰り入院もOK」なのか「1泊2日以上」なのかで、受け取れる金額の差は5000円です。この5000円が貰えずに治療を諦めることは、まずないですよね?

 

その反面、保険を維持するコスト(保険料)は病気のリスクと連動して、加入時の年齢が上がれば上がる程、高くなってしまうので、「少しでも保障をよくしよう」と頻繁に見直しをすることは得策ではないのです。

 

医療保険を見直す時は、細かいバージョンアップは気にし過ぎずに、「病気が増える老後こそ保障を準備したいのに60歳で満期になってしまう」といったことがないか等、契約内容が自分のニーズと合っているかどうかを見極めるようにしてください。

 

 

4位 自動車保険は更新の度に見直すべき?

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自動車保険の見直しは保険料の節約に大変効果的です。

 

継続割引などがある保険会社も多いので、そのまま更新してしまいがちですが、同じような保障の内容でも、会社によって年間で数千円~数万円、保険料が違うということもあるからです。

 

これは、自動車保険の保険料を決める要素は大きく分けると「保険会社の運営コスト」と「事故の起こしやすさの統計などから保険料を決める基準」の2つだからです。

 

そのため、「通販型に乗り換えたら保険料が大幅に下がった!」というのは、1度きりのことですが、更新のたびに比較サイトで見積もりをとって見ると、最安値は意外と毎年変わるのです。

 

見積もりを見比べるのにかかる時間や労力を考えると、毎年の見直しが必須だとは言いませんが、保険料の計算に影響する、こんな時には見直しをすることをオススメします。

 

①車を買い替えた

 

②年齢条件区分が変わる21歳、26歳、35歳

(40歳になったら、事故率が低い40代、50代が割安に!がキャッチコピーの「おとなの自動車保険」も候補になります)

 

③免許の色が変わった

 

④走行距離や使用目的が変わった

 

 

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3位 火災保険は1度は保険の専門家に相談しましょう!

 

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火災保険は「節約」の意味でも「もしもの時の財産を守る」意味でも、1度は専門家の助言を受けたい保険です

 

というのも、そのネーミングから火災だけをイメージしがちですが、風水害などの自然災害なども網羅する保険なので、保障に過不足がないかを点検しておきたいからです。

 

「高台だから水害はまずあり得ないのに水害の保障もついている」なんてケースであれば水害を保障の対象から外せば保険料は安くなります。

 

逆に「これだけ巨大地震の可能性が騒がれているのに地震に対応していない」なんて事があれば、保険料はアップしても保障を確保した方が賢明でしょう。

 

特に地震保険は大きな地震が起こるたびに保険料率が見直されて、どんどん値上がりしているのですが「30年間の長期契約」など保険料アップの影響を回避する方法もありますので、見直しは早めがおすすめです。

 

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2位 生命保険はオーダーメイドの設計が必須!

 

生命保険というと「死亡保障と医療保障がセットになったパッケージ商品」をイメージされる方もいらっしゃるかもしれませんが、ここでは死亡保障について解説します。

 

死亡保障はとても奥が深くって、下記のようなことを踏まえなければ、過不足のない保障を準備することは、出来ないのです。これから解説する3つのポイントを意識しないまま生命保険に加入している方は、ぜひ見直しの時間を作りましょう!!

 

 

①必要な保障の金額

 

一家の大黒柱が亡くなってしまった時に、残された家族が生活していくのには、どのくらいのお金が必要なのでしょうか?これは当然その家庭によりけりです。

 

パートナーの収入や資産状況にもよりますし、子どもの人数や想定している教育費、公的な援助(遺族年金など)や実家の援助をどれくらい受けられるのかで、最低限準備すべき金額も大きく変わってきます。

 

⇒必要十分な保険だけに加入する

 

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②必要な保険の期間

 

ファイナンシャルプランナーの世界では、必要な保障の金額を考える時「パートナーの平均寿命」か「子どもの独立」かのどちらかを「保障の必要な期間」と考えます。

 

個人的には「本人が定年を迎える年齢まで」というのも選択肢に含めるべきだと思うのですが、重要なのは「保障の必要な期間には終わりがある」ということです。

 

お葬式代などを除く「生活の保障」に必要な保険金額は、

1年間に必要な遺族の生活費 × 保障が必要な年数で計算するのですが、

 

この点を意識しておかないと中高年になってから「これまで何千万円もかけていた保険を数百万円に減らすとなると、ちょっと躊躇するわ。これまで、たくさん掛けてきたのに、病気が増える年代になって今さら保障を下げるなんて…」と感覚的な捉え方をして必要以上の保障を持ってしまいがちなのです。

 

子どもは独立しているし、定年も迎えているから元気であっても収入はナイ。

 

こんなケースは「遺族の生活保障」としての保険はもうあまり必要なくて、お葬式代とか相続対策など必要に応じて、まったく違った視点で保険を選ばなければいけません。

 

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③掛け捨てがいい?貯蓄性があった方がいい?

 

 

生命保険は大きく分けると「効果が一生続く終身保険」と「契約期限が決まっている定期保険」の2つの種類があるのをご存知ですか?

 

この説明する内容は、厳密にはちょっと違うのですがイメージとしてはこんな感じです。

 

終身保険は「いつかは絶対お支払いをすることになるので、あなたの為にお金を貯めています。なので途中で解約しても、いくらかはお金をお返しできます。ただし資産運用が途中だったり契約の維持管理費を差し引くので契約して間もなければ間もない程、支払った金額に対して返ってくる金額の割合は小さいです」

 

定期保険は「契約した10年間なら10年間の間にご不幸があった場合に備えます。あなたの年代で10年間でご不幸があるの確率は統計上0.02%くらいです。保険の満期を元気に迎えた99.08%の方が支払っていた保険料が0.02%の方にお支払いするお金の原資になるので、解約をされたからといってお金をお返しすることはできません。あくまでも、もしもの場合に困らないため保険です」

 

勘のいい方はお気づきかもしれませんが、終身保険は貯蓄性があって、定期保険は掛け捨てということです。

 

「貯蓄性」「掛け捨て」という言葉だけを聞くと、貯蓄性があった方がいいと思いがちなのですが、用意できる保険の金額に、ものすごく差が出て来るので単純にどちらがいいとは言い切れません

 

前者は年月をかければ1人でも貯められる金額、後者はたくさんの人が協力して1人では到底不可能な金額なので、保険を掛ける目的や予算に応じて、終身保険と定期保険を使い分けてくださいね。

 

学資保険も貯蓄性のある保険なので(終身保険の「一生」を「子育て期間」に置き換えると分かりやすいかもしれません)途中で解約してしまわないように、無理のない範囲で始めることが肝心です。

 

 

1位 就業不能保険って知っていますか?

 

就業不能保険というのは、病気やケガで働けなくなった時に毎月のお給料のように貰え保険です。

 

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この保険は「見直し」というよりも「新たに準備する」という方が多いかもしれません。

 

というのも、この保険はとても新しくて、私が現役の保険外交員だった6年前には、一部の損害保険会社が企業の福利厚生として提供しているのを見かけるくらいで、「こういう保険に入りたい」と思っても、商品や扱っている代理店が身近にはない状況でした。

 

結婚して仕事を辞めてしまったので業界内の詳しいことは分からないのですがCMなどを見ている限りでは、4~5年前にネット生保のライフネット生命が、こうした保険を販売しはじめたような記憶があります。

 

また、保障内容の進化が目覚ましいガン保険の、入院・手術のみだった支払事由が、通院での投薬や放射線治療に拡大され、さらには闘病による収入の減少にも拡大され……

といった流れも、就業不能保険の普及を後押ししているように感じます。

 

どうして、この保険を1位に推薦するのかというと、家計を預かる主婦としても、「こんな保険があったら安心!」と心から思える保険だからです。

 

他の保険と比べると就業不能保険のありがたみがよくわかります。

 

医療保障は、家計の状況によっては敢えて保険に入らなくても貯金で対応できます。

 (5000円×180日間の入院で90万円とか大きな手術をして40万円とか)

 

働き盛りの世帯主が亡くなった場合、公的年金が貰えるし、パートナーが仕事をしたりして、生活水準を下げるなど、まだ対応策があるのですが、

 

 

就業不能については、本人の収入が途絶えてしまっているのに、パートナーは看病で働きに出ることが難しかたり、生活水準を下げたとしても治療費で支出が増えてしまうなど、「死亡」よりも、経済的には苦しい状況になる可能性が高いのです。

 

そして、そうした状況を目の前にした時の本人の気持ちを考えると、やはり必要な保険だなと思います。

 

「見直し」という観点で言及するとすれば、単品の「就業不能保険」が普及する以前、大手の生命保険会社のパッケージ商品のオプションで「要介護」や「重度障害」の状態になった時に受け取れる年金などを追加している場合は要注意です。

 

こうした保障も働き盛りの世代には「病気やケガの後遺症で働けなくなった時の保障」として紹介されてきたからです。

 

この紹介はもちろん間違いではないのですが、例えば同程度の寝たきり状態でも「要介護」や「重度障害」と認定されるには、「治る見込みがない」という条件があるのですが、最近出てきた商品では「医師の治療を受けている」という条件でも給付を受けられるなど、「実際に受け取れる基準」が大きく異なります。

 

そして「要介護」とか「重度障害」というのが実際どんな状態なのかを正確に理解するためには医療の知識も必要なので、保険会社によって支払いの基準が異なる「働けなくなった時の保険」を比較・検討するのは、かなり難易度が高いのです。

 

なので、就業不能保険の見直しの際は、知識も実務経験も豊富なベテランのFPに相談できると安心です。

 

保険の見直しをするなら「保険ショップ」がオススメです

 

 

 

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